BIPROGY技報

「生命科学」

本特集号では，生命科学（ライフサイエンス）とITの力で生み出した技術により，一人ひとりの生き方が広がる社会の実現を目指す，日本ユニシスの取り組みを紹介しています．また，業務提携先の大日本印刷からも同テーマで寄稿いただきました．

「スマートタウン」

今日，日本は少子高齢化と人口減少，都市部への人口集中と地方での担い手不足といった社会課題に直面しています．日本ユニシスは，エネルギー・ヘルスケア・交通・観光などのサービスを連携させ，生活者の環境を豊かにするスマートタウンの実現により，社会課題を解決すべく，活動を推し進めています．本特集号では，倉敷市のデータ利活用の取り組みとICTによる支援，コミュニケーションロボットを用いたIoTスマートホーム環境，山陰地方でのインバウンドビジネスサービス事例，関係人口を拡大して地方の人材を補完する試み，ICT先進国エストニアのデータ交換基盤の特徴とローカライズについて紹介しています．

「エネルギー」

地球温暖化の緩和と資源の有効活用の観点から、日本のエネルギー業界は節約と再生可能エネルギーへの移行を求められています。また、電力やガスの小売は段階的に自由化が進められています。日本ユニシスは2012年より、中小規模ビルのエネルギーマネジメントシステムEnability® BEMSの提供を開始し、2016年4月の電力小売自由化では、小売電気事業者向けの各種サービスを開始しました。また日本ユニシスは、再生可能エネルギーの活用推進を目的とした各種実証事業にも積極的に取り組んでいます。本号では、エネルギー業界に向けた日本ユニシスの取り組みについて、エネルギー事業者向けクラウドサービスEnabilityシリーズを中心に紹介します。中小規模ビルやマンションのエネルギー需給を管理し最適化するEnability EMS、小売電気事業者向けに顧客管理や料金計算の仕組みを提供するEnabilityサービス、顧客の傾向を分析するEnability Analytics、個別マーケティングを実現するPromoConcier® for Energyを解説するとともに、太陽光発電量予測手法や次世代風力発電サービスの実証事業について報告します。

「社会基盤Ⅱ」

本特集号は、昨年9月に発刊した121号「特集：社会基盤Ⅰ」に引き続き、「社会基盤／社会基盤ビジネス」に関する日本ユニシスグループの基本的な考え方、および実際の取り組みを紹介します。「社会基盤」とは、ライフラインや、公共施設、通信ネットワーク網といった一般的な意味ではなく、「社会とつながり、情報を集めて、ビジネスを創造して、成長を支えるビジネスプラットフォーム」を指します。それを活用し、さまざまな業種・業態と連携した新たなサービスを創出するのが「社会基盤ビジネス」です。 本号では、医療、エネルギーマネジメント、個人情報保護の基盤システム構築に関する日本ユニシスの取り組みと、米国ユニシス社の空港運営ソリューションを紹介します。

「社会基盤 I」

本号と、来年3月に発行予定の123号「特集：社会基盤Ⅱ」では、「社会基盤／社会基盤ビジネス」に関する日本ユニシスグループの基本的な考え方，および実際の取り組みを、2回にわたり紹介します。「社会基盤」とは、「社会とつながり、情報を集めて、ビジネスを創造して、成長を支えるビジネスプラットフォーム」を指し、「社会基盤ビジネス」とは、「ICTを活用し、さまざまな業種・業態と連携した新たなサービスを創出する活動」を指します。 　日本ユニシスが構築に取り組んでいる新たな社会基盤は、個々のシステムが単独で機能するのではなく、ネットワークでつながり、状況に応じて意思をもってコントロールできるシステムであり、単なる供給口であったライフラインを、柔らかいインフラへと変えるものです。今回の121号では、医療、車両運行管理、オープンデータ活用、海外展開における新たな基盤の構築に向けての日本ユニシスの取り組みを紹介しています。

「エアラインリザベーション」

技報118号は、全日本空輸株式会社 (ANA) が30年以上にわたりメインフレーム上で使用してきた国内線旅客システム「able-D」を、米国ユニシス社のオープンエアラインパッケージ「AirCore」をベースに再構築したプロジェクトについてまとめています。 大手航空会社の基幹システムである旅客システムは、停止できない社会基盤でもあり、今回のオープンシステムへの移行は、世界的に前例のないものでした。本特集号では、それを実現した大規模システム開発プロジェクトマネジメントへの取り組み、オープン技術によるアーキテクチャ設計、インフラシステム、外部システム接続、フレームワークや業務ソリューション開発の概要、テスト戦略、移行計画などを紹介しています。

「社会公共システム」

「保健・医療・福祉」

「医療・自治体情報システム」

「社会に対する情報システム」