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Foresight in sight

マイクロソフトプロダクト

事例紹介

2012年10月掲載
旭化成様は、グローバルビジネスの加速を見据え、持株会社およびグループ会社8社、約2万6000ユーザーが利用する情報共有環境を一新。
高い可用性を実現したメッセージングシステムとガバナンスを考慮したポータルシステムを稼働させた。

システムの概要

システムの名称
新情報共有基盤
システム概要
「Microsoft SharePoint Server 2010」
「Microsoft Exchange Server 2010」
「Microsoft Lync Server 2010」
「Microsoft Windows® Active Directory® Rights Management Services」
による大規模情報共有基盤
導入期間
20カ月(2010年10月〜2012年5月)
システムユーザ数
約2万6000名

マイクロソフトプロダクトSIサービス

2000年のマイクロソフトとの戦略的なアライアンスの確立後、Microsoft .NET Frameworkを利用したミッションクリティカルシステムSI事業など、さまざまな協業プログラムを推進してきた日本ユニシス。その強力なアライアンスを背景に、多くの企業にMicrosoft SharePoint Server、Exchange Server、LyncなどMicrosoft Information Worker製品を活用したSIサービスを推進している。日本ユニシスのマイクロソフトプロダクトSIサービスは、さまざまな業種のお客様に提供してきた実績とノウハウを活かし、上流コンサルティングから、情報系システムの設計・構築、運用支援、保守サービスまでを一貫して提供できることが特徴となっている。
導入のポイント

ビジネス概要

「健康で快適な生活」と「環境との共生」の視点で、"昨日まで世界になかった"価値を提供
「世界の人びとの"いのち"と"くらし"に貢献すること」をグループ理念に、新たな価値創造に取り組む旭化成グループ。繊維関連事業を主体に成長を遂げた創業時を経て、1950年代からは事業の多角化を積極的に図り、日本経済の発展に歩調をあわせてビジネスを拡大してきた。現在は、「ケミカル・繊維事業」、「住宅・建材事業」、「エレクトロニクス事業」、「ヘルスケア事業」の4領域で総合的な事業を展開し、グループの中核となる、旭化成ケミカルズ、旭化成せんい、旭化成ホームズ、旭化成建材、旭化成エレクトロニクス、旭化成イーマテリアルズ、旭化成ファーマ、旭化成メディカル、ゾール・メディカルの9事業会社が、環境変化に応じて自立した経営を行っている。世界規模で経済や社会の変化が起こり、新興国を中心とした世界経済の構造変化が企業活動に大きな影響を与える中、旭化成グループは2011年度に中期経営計画「For Tomorrow2015」を策定。「社会の変化を先取りし、『健康で快適な生活』と『環境との共生』の視点で"昨日まで世界になかった"価値を提供すること」を基本コンセプトに、9つの事業会社が一体となって「グローバルリーディング事業の展開」と「新しい社会価値の創出」を追究している。

ユーザープロフィール

旭化成株式会社
設立

資本金

従業員数(連結)

本社所在地(東京)

事業内容
1931年(昭和6年)5月21日

1,033億8,900万円

25,409名(2012年3月31日現在)

東京都千代田区 神田神保町1-105
神保町三井ビルディング

旭化成グループの持株会社として、化学、住宅、
エレクトロニクス、医療などのビジネスを行う事業会社を統括
旭化成株式会社  情報システム部 部長 市原 格 氏
旭化成株式会社
情報システム部
部長
市原 格 氏
旭化成株式会社 情報システム部 課長 高橋 正彦 氏
旭化成株式会社
情報システム部
課長
高橋 正彦 氏
AJS株式会社 IT基盤事業部 企画営業部 主査 岸 健一 氏
AJS株式会社
IT基盤事業部 企画営業部
主査
岸 健一 氏
本事例に掲載された情報は、取材時点のものであり、変更されている可能性があります。なお、事例の掲載内容はお客様にご了解いただいておりますが、システムの機密事項に言及するような内容については、当社では、ご質問をお受けできませんのでご了解ください。

*Microsoft、SharePoint、Lync、Windows、Active Directoryは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

*Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。

*その他記載の会社名、製品名およびシステム名は、各社の商標もしくは登録商標です。

*その他記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。