WORK STYLE変化に柔軟な働き方

当社の組織開発

社員のエンゲージメント向上は、組織のパフォーマンスや業績にプラスの影響をもたらすものであり、 社員のエンゲージメントを高めるための仕組みづくり・組織づくりが重要だと考えています。

社員エンゲージメントの向上

当社グループでは、全グループ社員を対象に、従業員意識と組織課題を可視化する目的で2013年度から定期的にエンゲージメントサーベイを実施しています。サーベイの結果は経営陣も含めて分析し、分析結果と外部コンサルタントのアドバイザリーのもと、各部門の責任者が自組織の課題に対するアクションプランを設定・推進し、組織づくりに活用しています。2021年度からは、さらに各組織の取り組みを支援する施策も追加しています。エンゲージメント度合いを測る指標「エンゲージメントスコア(ES)」は、近年大幅に向上しています。

また、従来は部下のモチベーションを引き出し組織の成果を上げるため、管理職のコーチングスキルの向上施策を推進してきましたが、2020年度から上司と部下との対話を行う「ユアタイム(1on1)」を導入しました。コロナ禍の影響でテレワークが主体となり上司と部下間のコミュニケーション向上が課題となるなか、ユアタイムを通じて上司と部下がより深くコミュニケーションを図っています。管理職に対しては、ユアタイムを効果的に進めるスキル(コーチング、ティーチング、フィードバック)の向上と支援を目的として、ユアタイム説明会・ガイドやツールの提供・悩みについて情報交換を行うワークショップ等の施策も実施しています。2020年度は、ユアタイムを実施している上司と部下の多くから「信頼関係が良くなった」「業務改善に通じる学びや気づきを得ている」といった声が上がっています。

組織力を強化していくためには、組織を率いるリーダーの強化も必要となります。当社グループでは、組織をマネジメントするために最低限必要な知識を身に付けていることを確認するために管理職登用候補者試験を毎年1回実施しており、試験に合格することを管理職への登用要件の一つとしています。各階層の新任組織長に向けては、自身の役割を認識し組織力の強化につなげるため、部下のマネジメントや評価、キャリア開発の観点から、必要な知識・スキルの習得を目的とした階層別の研修を実施しています。

働き方改革

新型コロナウイルス感染症の流行、少子高齢化、多様性の拡大などの社会的背景から働く人々の価値観や生活様式が多様化し、変わりつつあります。このような情勢のなか、「経営方針(2021-2023)」における働き方改革では、社員が自分自身のライフスタイルや社会の環境変化に柔軟に対応しながら、成果を出し続けられる働き方を実現することを目指しています。働き方改革では、①働く場所②働く時間③働く環境④働きがい⑤働きやすさを指標としており、ファーストステップとして「働く時間」と「働く場所」の自由度、柔軟性を高め、個人やチームとしての成果の向上につなげることを方針としています。
また、2020年度より約7割の社員がテレワークを実施しています。今後も当分の間は、出社率3割を目安としてテレワーク中心の働き方を継続する予定であり、個人やチームとして、テレワーク環境における生産性を向上させることを目指しています。

テレワーク先駆者百選総務大臣賞(総務省)
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