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Foresight in sight

旧日本ユニシスのニュースリリース

2016年11月30日

日本ユニシス
マイクロサービスのアーキテクチャーに対応した
フロントシステム基盤「ClothoCore® 3.0」を提供開始 〜 フロントシステム向けフレームワークを提供し、より円滑な開発を実現 〜

日本ユニシス株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:平岡 昭良、以下 日本ユニシス)は、「マイクロサービスアーキテクチャー(注1)」でのシステム構築を可能にするWeb API機能と新たな実装方式を採用した、フロントシステム基盤「ClothoCore(クロトコア) 3.0」を本日から提供開始します。

昨今、スマートフォンやタブレット端末などの普及拡大により、消費者がさまざまな場所からインターネットにアクセスする機会が増えています。企業においては、販売や広告のチャネルとしてECサイトやWeb上でのサービス提供の重要性が高まり、売上拡大のために消費者に親しまれ、使われるWebサイトやサービスの提供を行なう必要があります。

このような状況の中、企業は、Webマーケティングの活動として、自由度の高い画面やユーザーインターフェースの提供と消費者ニーズやビジネス環境の変化に柔軟に対応することが課題になっています。その課題を解決する方法として、「マイクロサービスアーキテクチャー」が注目されています。「マイクロサービスアーキテクチャー」は、業務ロジックと画面表示ロジックが独立しているため、画面が自由に実装でき、変化に対応しやすいシステム構成になります。

日本ユニシスは、豊富なシステム開発の実績から培ったノウハウにもとづき、業務機能の用途・目的ごとにサービス化する「サービスドメインモデル(注2)」と、その設計手法にもとづいたソースコード生成ツールを開発しました。各業務機能が疎結合のサービスで構成・設計されるとともに、業務機能のWeb APIが自動生成されることで、業務ロジックに注力して実装することが可能になります。これらの機能を「ClothoCore3.0」に取り込むことで、マイクロサービスの実装を容易にし、フロントシステムの開発を円滑に進められるようにしました。
■Web開発プラットフォーム「ClothoFeats®」構成図
Web開発プラットフォーム「ClothoFeats」構成図
「ClothoCore3.0」は、日本ユニシスが整備したフロントシステム向けWeb開発プラットフォームである「ClothoFeats」(クロトフィーツ) のフレームワークに位置づけられ、先に発表したDevOps基盤「CDSuite®」と連携してシステム開発を行うことが可能です。また、ECサイトなどで求められるマルチデバイス、マルチブラウザーに対応するためのコンテンツ切り替え機能やコンテンツ管理者とアプリケーション開発者が分業できる仕組み、ユーザーのログイン状態管理、メール送信、プッシュ通知などの各種機能を提供します。

「ClothoCore3.0」は、日本ユニシスで取り組んでいる社内外のサービスを最適に組み合わせて提供する、ビジネスICTプラットフォームの構成要素として活用し、お客さまの業務を支える最適なフロントシステム向けのフレームワークとして提供していきます。

「ClothoCore3.0」(Maia®3.0 ClothoCoreオプション)のライセンス価格は、1サーバーあたり年額20万円(税別)からです。

日本ユニシスは、今回提供を開始する「ClothoCore3.0」および関連ビジネスで、今後3年間に50億円の売上を目指します。今後も日本ユニシスは、最適なシステムやサービスを提供することで、お客さまのビジネス変革を支援していきます。
以上
注記
注1:マイクロサービスアーキテクチャー
業務ロジックをサーバーサイドで小さなサービス単位のWeb APIとして公開し、画面表示ロジックをクライアントデバイスにもたせて、Web APIを通じて業務ロジックを呼び出すシステム構成です。従来は業務ロジックと画面表示ロジックの両方をサーバーサイドにもたせて、Webブラウザーで閲覧・操作するアーキテクチャーが主流でした。
マイクロサービスアーキテクチャー イメージ図
注2:サービスドメインモデル
日本ユニシスが独自に開発した設計モデルです。業務上の管理対象(商品、注文など)単位に独立した処理モジュール(=ドメイン)とし、ドメイン毎に中間状態「ステート」を保持できるようにしています。これにより、マイクロサービスが持つ柔軟性を生かしながら、複数のマイクロサービスの連動が必要な業務処理を実現できます。
商標、登録商標
  • ClothoCore、ClothoFeats、CDSuite、Maiaは、日本ユニシス株式会社の登録商標です。
  • その他、記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
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