2011年10月25日
日本ユニシス・エクセリューションズ
プレス金型
3D設計用の標準部品データの提供開始
〜使用頻度の高い1,000部品を提供し、製造業の金型
設計業務の3D化を推進〜
日本ユニシス・エクセリューションズ株式会社(本社:東京都新宿区、社長:石原邦夫、以下UEL)は、製造業におけるプレス金型 設計業務の3D(3次元)化を推進するために、事前に整備が必要とされる部品カタログの標準部品データの提供を本格的に開始します。標準部品データを専用Webサイトからダウンロードできるライセンス「部品電池」(注1)を、UELの主力商品である3次元統合CAD/CAMシステムCADmeister®(キャドマイスター)(注2)のユーザー向けに提供開始しました。
近年金型 業界では設計精度の向上や納期短縮などのメリットがある3D設計が定着化しつつありますが、3Dの標準部品データを作成できる技術者がまだ少なく、また現場の実務を行いながら毎年更新される部品カタログに合わせて標準部品データを整備することは困難です。UELではこうしたユーザーの悩みに応えるため標準部品データを作成し、Webサイトからのスムーズなダウンロードを実現しました。
提供部品の選定はCADmeisterユーザーへのヒアリングにもとづいて行い、フェーズ1として使用頻度の高い1,000部品(注3)をパラメトリック(注4)形式で提供します。
標準部品データを利用することでユーザーは設計の3D化が容易になり、さらに設計の後工程で必要となる部品表などへのデータ連携を行うことで部品発注や製品データの管理業務も効率化できます。
標準部品データの主な特徴は以下の通りです。
- サイズ変更が簡単 標準部品データはCADmeisterのパラメトリック機能を利用して作成しているため、簡単にサイズ変更できます。
- 部品発注ミスを防止する仕組み 部品カタログ上の数値に忠実な寸法制約の仕組みを入れてデータを作成しているため、サイズ指定の際に間違った寸法入力を回避でき、部品発注ミスを防止します。
- 部品表の作成を支援 標準部品データには部品属性が付加されているため、簡単に部品表へ展開できます。
- 豊富なラインナップと、新部品・新サイズへの対応 プレス金型 設計で使用頻度の高い部品群(約1,000部品)をフェーズ1として提供し、部品メーカーが新部品・新サイズを追加した場合は、都度メーカーの変更に追随してデータを更新します。
- データ入手が簡単 CADmeisterのユーザー専用Webサイトから最新データをダウンロードできます。ライセンス「部品電池」を保有していれば、必要な部品を何度でもダウンロード可能です。
「部品電池」の提供価格は年間20万円(税別)で、UELは今後2年間で100本の販売を目標としています。 今後、UELはプレス金型 部品カタログの更新に合わせて標準部品データを更新していきます。また、2011年度内にモールド金型 部品の標準部品データも提供開始予定です。
以上
■ 標準部品データの利用イメージ
【特徴1】CADmeisterのパラメトリック機能を利用してデータ作成しているため、簡単にサイズ変更できます。
【特徴2】部品カタログ上の数値に忠実。間違った寸法入力を回避でき、部品発注ミスを防止します。
【特徴3】標準部品データには部品属性が付加されているため、簡単に部品表へ展開できます。
※画像をクリックすると拡大表示(pdf資料、88.09KB)されます
注記
- 注1:部品電池
- プレス 金型 3D設計用の標準部品データを、CADmeisterのユーザー専用Webサイトからダウンロードするための「ライセンスキー」のことを言います。
- 注2:CADmeister (キャドマイスター)
- 日本の製造業の現場を第一主義として自社開発した国産唯一の3次元統合CAD/CAMシステムです。
- 注3:使用頻度の高い1000部品
- 同一種類1部品としてカウントしているため、サイズ別にカウントした場合には約1万点を超える部品データ数になります。
- 注4:パラメトリック
- CADデータにおいて寸法値、体積や質量などの数値、図形同士の位置関係などの情報を拘束条件として定義し、この条件を変更することでモデルの変形や位置関係の変更を可能にする設計手法。設計案の検討時や設計変更への対応などに有効ですが、どのような変形が必要になるかをモデル作成時に織り込んでおく必要があります。
- 商標、登録商標
-
- CADmeisterは、日本ユニシス・エクセリューションズ株式会社の登録商標です。
- その他記載の会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
- 関連資料
-
- 標準部品データの利用イメージ
(pdf資料、88.09KB)
- 標準部品データの利用イメージ
- 関連リンク
※掲載のニュースリリース情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。