日本ユニシス株式会社(社長=天野順一 東京都江東区豊洲1-1-1)の親会社である Unisys Corporation(会長兼社長兼最高経営責任者=Lawrence A. Weinbach 米国ペンシルベニア州ブルーベル 以下、米ユニシス)は、GartnerGroupのTCO分析支援ツールを利用し独自調査を実施した結果として、「Unisys e-@ction Enterprise Server ES7000」が他のWindows 2000搭載可能サーバと比較してTCOが最小、という結果を発表しました。

　「ES7000」は、本格化するEビジネスの必要条件を徹底的に追求し、大規模ミッションクリティカルな要求に応えるべく、ハイエンドRISC UNIXシステムを凌駕する処理性能、信頼性、可用性、拡張性を実現するサーバとして開発されたものです。 同サーバは、昨年10月27日に米ユニシスがニューヨークで、その後日本ユニシスが今年3月8日に東京で発表しています。

　今回の調査によると、16Wayの「ES7000」を利用した場合、同等のCPU規模でサーバを構成した場合に比較して、1あるいは2WayのサーバとWindows NT Server 4.0との組合せでは65%、4WayのサーバとWindows 2000 Serverの組合せでは45%、8Wayサーバの場合には25%のTCO削減が可能となります。
　この結果についてGartnerGroupは、「これらの結果はServer ConsolidationによってTCOの削減が可能になることを示すものだ。多数の小規模サーバを少数の大規模サーバに移行することがリソースの制約を開放し、結果としてTCOを削減する。」とコメントしています。^注)
　米ユニシスEnterprise Business部門のVice President Don Johnsonは、「この結果は我々のサーバアーキテクチャとサーバ統合戦略の正当性を裏付けるものであり、同様に「ES7000」が他のサーバと比較してコスト削減を実現することを実証するものとなる。我々はすでに「ES7000」とWindows 2000の組合せがRISC UNIXシステムと比較してTCOの削減を実現することを発表している。それに加えて今回の発表で分散されたサーバを統合する場合でも、このTCO削減が実現されることを実証することができた。大規模コンピューティングの経済環境は革新的かつ急速に変化しており、グローバルなEビジネスはより広範囲な顧客を対象とすることが可能である。このため、より大きなコンピューティング・パワーを手に入れることが急務になっている。」と述べています。

　なお、最新のCellular Multi-Processing(CMP)アーキテクチャを採用した「ES7000」は最大32個のIntel社のPentium III Xeonプロセッサおよび同系列製品が搭載可能です。また、「ES7000」は同プロセッサをIA-64 Itaniumにフィールドアップグレード可能であり、IA-32とIA-64の混在環境でも稼働可能です。さらに、「ES7000」が提供するパーティショニング機能を利用することで「ES7000」内に複数のサーバを統合(Servers within Server)でき、ひとつのシステム内に異なるOSを搭載するといった柔軟な運用形態をとることも可能となります。また、この機能を利用することでCPU、メモリ、I/Oデバイスといったサーバリソースの再構成、再配置を、業務処理を中断することなく運用することが可能です。